超高齢社会が到来し、在宅医・かかりつけ医と連携した地域包括ケアシステムの構築が急がれているなか、従来の一次、二次、三次として整備されてきた救急医療システムから、高齢化社会を乗り切りその後の人口減少時代も見据えた救急医療のあり方を模索する必要が生じている。次の世代を担う救急医の視点から、シンポジウムとして議論を深めたい。

国際蘇生連絡委員会（ILCOR）では国際コンセンサス（CoSTR）の検討が現在も進行中である。2015年の蘇生ガイドライン改訂後の院外心停止患者の転帰改善に向けての新たな取り組み、さらには新たなエビデンスの構築に向けて、最新の動向と課題を共有したい。

さまざまな原因で生じるショックは、救急の臨床において常に重要な治療対象となっている。また、ショックに関する研究は、基礎研究を含めて救急医学領域における大きなテーマでもある。本企画では、最新の研究からの知見についてご発表をいただき、ショックの病態解明と臨床における診療の進歩につながるような議論を期待している。

重症外傷の診療については、本学術集会の企画で継続的に取り上げられているが、チーム医療、ダメージコントロール戦略、大量輸血プロトコール、凝固障害への対応やハイブリッド初療室の使用など、新たな取り組みをエビデンスにつなげていく必要がある。本企画では、重症外傷診療の質向上につながるエビデンスを構築する取り組みについて情報共有を図りたい。

救急・集中治療における終末期医療について3学会合同でのガイドラインを公表してから4年が経過し、昨年には日本臨床救急医学会が、人生の最終段階にある傷病者の意思に沿った院外での救急隊員による蘇生の中止について指針を発表した。また、救急疾患において回復の望めない患者に対する侵襲的な治療の限界と是非も合わせて、End-of-Life Careへの対応は救急医療と一層密接にかかわるものとなっている。本企画では各施設などでの取り組みのご発表を通じて、あらためて救急医療とEnd-of-Life Careについて考察したい。

本年度から日本専門医機構のもとで新しい専門医制度が開始された。全19基本領域の一つとして救急科領域からも200の専門研修プログラムが登録され、268名の専攻医による応募があったが、わが国の救急医療を支えるためには、さらに多くの救急科専門医が必要とされている。そのためには救急科専門医制度を、社会のニーズに合うだけでなく、若手医師の希望に沿った高い魅力を持つものにしなくてはならない。本企画では各施設で、どのようにして救急科専門医を育成しているのか、成長した救急科専門医を活躍させているのかについての経験を発表いただき、専門医制度の改善につなげたい。

難治性のてんかん重積状態は死亡率が高く、抗てんかん薬による発作への対応に加えて、呼吸循環の全身管理、持続脳波モニタリングなどの対応が必要となる。しかし、初期診療のプロトコール、抗てんかん薬の選択、入院後の神経集中治療、さらにはその後の患者のフォローアップなど課題も多い。本企画を、わが国におけるてんかん重積状態の救急診療の標準化に向けての端緒としたい。

救急疾患の中で循環器疾患によるものは2〜3割を占めている。急速に進歩しつつある循環器疾患に対する専門的治療を有効に実施するためには、日常臨床のなかでの、救急医と循環器内科医や心臓血管外科医とのコラボレーションが不可欠である。本企画では病院前を含めた循環器救急医療体制のあり方に加えて、最新の薬剤やデバイス、外科的治療など循環器救急に関わる最先端の研究についてご発表いただくとともに、循環器救急における救急医と循環器医との連携のあり方についても議論を深めたい。

外傷死亡の約半数を占める頭部外傷の診療については、これまでも外傷初期診療ガイドラインJATECと日本脳神経外傷学会の重症頭部外傷治療・管理のガイドラインとで整合性が図られてきた。一方、近年は重症頭部外傷の治療に加えて、スポーツ外傷による脳振盪なども注目を浴びるようになっている。本企画では重症度を問わず頭部外傷診療に関する最新の研究についてご発表いただくとともに、頭部外傷診療における救急医と脳神経外科医との連携のあり方についても議論を深めたい。

Acute Care Surgeryの対象となる胸腹部外傷・急性腹症・急性胸部外科疾患は頻度こそ多くはないものの、対応の際に人的資源を必要とする診療体制を確保するうえでは、Acute Care Surgeryを担う人材の育成が必要である。しかし、交通事故による重症外傷の減少、悪性腫瘍を中心とした外科医のsubspeciality指向などにより、Acute Care Surgeryの実践には課題も少なくない。本企画ではAcute Care Surgeryにおける人材育成とその実践についての様々な取り組みについてご発表いただくとともに、手術や集中治療管理における救急医と外科医との連携のあり方についても議論を深めたい。

日本救急医学会の熱中症に関する委員会により熱中症および偶発性低体温症の調査が進められ、いずれも環境要因に加えて身体要因及び社会的要因が密接に絡みついて生じる環境疾病であることが示された。また、いずれも重症例に対して体外循環などを用いた高度な体温管理が有効である可能性が示されている。本企画では両者を含めた、体温異常の現状と対策について各施設での取り組みをご発表いただき、知見を共有したい。

小児の救命医療の充実を目指して、わが国では小児救命救急センターが14カ所認定されている。また、通常の救命救急センターであっても対象を成人患者に限定することなく、重症小児患者への初期診療を行うことが期待されている。しかし、各地域において、これらの施設がどのように連携して小児の救命医療体制を構築していくかについては未解決の課題である。救命救急センターへの「小児科医」の配置に留まらず、「小児救命救急医療を実施することのできる医師」を育成し、各地域で活用するための方策について議論したい。

精神科救急医療体制整備に向けた近年の施策を経て、各施設内における精神科リエゾンチームの普及は進みつつあるが、地域における精神科救急医療体制の充実についてはまだ課題が多いのが実情である。施設内での救急科と精神科の連携、一般病院を含めた地域内での連携等について先進的な取り組みとその成果をご発表いただくとともに、今後のあり方について議論を深めたい。

心原性ショックや心肺停止に対して、IABPやPCPSなどを用いた補助循環は有用な治療選択肢となっており、Imperaなど新しい補助循環がわが国でも使用可能となってきた。しかし、必要なときに迅速かつ安全に導入できる体制の構築にはまだ課題がある。カニュレーション等の手技を施行する医師、また臨床工学技士、看護師等の関与のあり方については各施設でさまざまであるが、それぞれに長所と短所があると思われる。救急医療における体外補助循環についての先進的な取り組みとその成果についてご発表いただきたい。

救急領域におけるIVRは外傷診療において外科手術と並ぶ重要な治療戦術となりつつあるが、それ以外でも消化管出血、産科危機的出血など多くの救急病態における止血で用いられるようになった。全体の診療戦略のなかでの位置づけは施設の状況によりさまざまであると思われる。各施設から新たな試みのご発表をいただき、救急診療戦略におけるIVRの可能性を議論することにより、その位置付けについての知見を共有したい。

体温管理療法（TTM）は、心拍再開後の治療として蘇生ガイドラインにおいて有効性のエビデンスに基づいた推奨がなされている。また、頭部外傷や脳血管障害に対しても、一部の病態に対しては有効である可能性が示唆されている。しかし、体温管理療法の効果が最も期待できる患者群をどのような適応基準で選ぶかについては結論が出ていない。また、どのような冷却方法が優れているのかについても同様である。本企画ではガイドラインの次回改訂も見据えたエビデンス創出のため、わが国の現状に即したより標準的な適応規準の確立と、冷却・復温等の管理における各施設の工夫についてとりあげたい。

重症患者の治療後の身体能力の低下（ICU-AW）、認知などの精神面まで含めた機能低下（PICS；集中治療後症候群）を最小限とする取り組みが重要視されつつある。身体能力や認知機能の前後評価を行い、機能低下防止のための介入はできるだけ早期に行う必要がある。救急領域における集中治療においては、入室前の評価が困難なためICU-AW（or PICS）についての取り組みが遅れている可能性がある。本企画では、各施設から救急領域におけるICU-AW（or PICS）対策の取り組みをご発表いただき、その意義について議論を深めたい。

病院前救護から初療、急性期の集中治療を含めた救急医療の各局面の研究において、救急活動記録やDPCデータ、レジストリなどのビッグデータを利用した研究が増えている。また、ICTやIoTを活用した救急領域のリアルワールドデータの収集と解析も模索され始めている。本企画では、ビッグデータの収集を学術研究に発展させる取り組みや、実臨床に大きなインパクトを与えうるビッグデータ研究についてご発表をいただき、今後の救急医学領域での研究の方向性について議論したい。

救急医療においては各病院内での診療に関する研究に限らず、救急医療に関する政策策定につながる社会を巻き込んだ研究が今後ますます必要とされる。その基礎となるのが社会医学的観点からの疫学研究である。本企画では救急医療体制や急性期領域の費用対効果分析、救急車有料化、地域格差、救急頻回受診など社会医学的観点からの疫学研究をご発表いただき、救急医療政策の未来像について議論をしたい。

スマートフォンやタブレットが救急医療の現場で活用されることが珍しくなくなり、衛星による位置情報取得、ウェアラブルデバイス、ドローン等をはじめ、新たな先進技術がさまざま登場している。これらの先進技術を救急医療に活用する試みについてご発表いただくとともに、情報技術の進化が救急医療のあり方を大きく変化させる可能性についても議論をいただきたい。

院内トリアージが診療報酬に算定されるようになり6年が経過しているが、効果的・効率的なトリアージの実施のための体制や手法、またデータから分析された研究報告は限られている。本企画では各施設の取り組みや、関連する研究についてご発表をいただき、院内トリアージを今後どのように改善していくかについて方向性を探る端緒としたい。

市民からの119 番通報を受ける通信指令は、必要な情報を短時間で的確に聴取し、事案の緊急性を迅速に見極めて応援の投入や、心肺蘇生の口頭指導や応急手当、さらには医療機関選定の支援などを行う重要な業務であるが、通信指令に対するメディカルコントロールはこれまで注目されてこなかった。本企画では通信指令業務の教育や検証、あるいは通報からの緊急度・重症度の判断基準策定など、通信指令業務におけるメディカルコントロールおいて救急医が果たすべき役割について議論したい。

厚生労働省が平成13年度から導入したドクターヘリ事業は全国に広く普及し、41道府県において46機のドクターヘリが51の基地病院で運用されている。ドクターヘリの出動件数は年々増加し、平成28年度は合計25,115件となった。一方、ドクターカーの多くは医療機関によって独自に運用されており、その全体像は明らかではない。ドクターカー／ヘリなどの病院前救急診療は地域の救急医療体制の中で運用と効果を検討する必要がある。本企画では、地域においてドクターカー／ヘリを活用した総合的な救急医療体制がどのように整備され、地域の救急医療需要に応えているかについてご発表いただき、共有を図りたい。

東京オリンピック・パラリンピックにおける救急災害医療体制の整備については、日本救急医学会を含む18団体の学術連合体（コンソーシアム）において検討が進められているが、こうした組織的な枠組みとは別に、救急を専門とする医師が地域や医療機関において東京オリンピック・パラリンピックに貢献する取り組みも重要である。本企画では、救急医一人ひとりが自身の専門性を生かせる役割について、事例をご発表いただき議論を深めたい。

大規模災害時の医療対応について、初動から急性期については救急医を中心としたDMATが、その後については各組織のもとでさまざまな専門の医師が支援を行う仕組みが成立しつつある。本来、救急医療と災害医療は異なった概念であるが、救急科専門医のカリキュラムにも災害医療が含まれており、他領域に比べて親和性が高いのも事実である。本企画では、災害現場におけるDMAT活動だけでなく、災害医療計画策定、病院機能維持などについても、救急医が発揮できる専門性と、果たすべき役割についてご発表をいただき、考察する場としたい。

厚生労働省は、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進している。地域包括ケアシステムの医療の中心的役割は「かかりつけ医・在宅医」だが、これらや介護と連携した救急部門の構築に取り組んでいる病院は多くない。そこで、超高齢化社会および地域包括ケアシステム時代が到来する中、「救急病院」と「かかりつけ医・在宅医」および介護との間に生じる問題の解決に向けた取り組みについてご発表をいただきつつ、救急医が成し得る役割について議論したい。どのような問題が存在し、どのような解決法や工夫があるのか討議して頂きたい。

救急医療の現場における医療安全の問題は、日常臨床において常に意識せざるを得ないものとなっている。救急領域では合併症や医療事故の予防という本来の安全管理上の課題に加えて、限られた時間と情報で診療を行うことに内在するリスク、インフォームドコンセントが困難なことによる紛争リスク、患者からの暴力や感染など医療従事者が受けるリスクなどに対する危機管理上の課題も存在する。本企画では、救急領域における課題をあらためて抽出し、法的問題や医療事故調査制度に関するものを含めて、救急医が把握しておくべき問題について考察を深める端緒としたい。

救急医はその業務のなかで、他科医師、救急隊員、看護師らの他の多くの職種スタッフと連携し、リーダーシップを発揮する中で、研修医、若手医師に対してはロールモデルとなりOn-the-Job教育を行っている。若手医師が救急に魅力を感じることができるような教育の取り組みや工夫についてそれぞれの救急医の実践事例を通じて議論をいただきたい。成功例を共有して救急の現場で広く実践することで、救急医を志望する若手医師の獲得につなげたい。

救急医がアカデミックキャリアを積んでいくうえで、従来の大学院教育を中心とした臨床や基礎医学での医学博士号取得のみならず、公衆衛生学修士(MPH)・経営学修士(MBA)・医療政策学修士(MMA)など多様な課程を修めた救急医が活躍をみせるようになっている。新専門医プログラム後のキャリア形成も見据えて、それぞれの課程の志望理由、在学中の状況、そのキャリアを得た後の救急医としての展望についてご発表いただき、若手救急医のキャリア形成のモデルをご提示いただきたい。

『ICLS企画運営委員会ブラッシュアップセミナー：「良い」指導者を育てるために』
ICLSコースを運営する上で欠かせないのが「良い」指導者である。指導者養成ワークショップ（以下WS）では、指導者をいかに育てるのかが求められる。どのような指導者が「良い」指導者であるのか、また「良い」指導者を育てるためのWSのインストラクターとは、どのような要素が必要であるのか。現時点ではWSのインストラクターには、ICLSコースの認定インストラクターがそのまま指導しているが、今後、委員会ではWS認定インストラクター制度を設ける予定である。WS認定インストラクターに関する概説を行った上で、また各施設におけるWSでの「良い」指導者育成の工夫を会場で議論したい。
（公募対象はワークショップディレクターおよび認定インストラクターに限ります）